2007年01月02日

今週の株式見通し

 正月明けの株式相場は底堅く推移しそうだ。為替相場に波乱がなければ円安基調を好感した買いが見込まれる。新年入りで外国人投資家の資金流入への期待もある。ただ年末にかけての急伸で相場の過熱感を指摘する声も出始めた。株価が上がるわりに売買は薄い状態が続いていることもあり、積極的に上値を追う展開は期待しにくい。

 2006年の取引最終週の日経平均株価は120円(0.7%)上昇。5月8日以来約7カ月半ぶりの水準を回復した。新日本製鉄が週間で11%強上昇し、連日で年初来高値を更新。トヨタ自動車が一時、初の8000円台に乗せるなど、主力大型株がけん引役となった。年間上昇率は6.9%となり、年初来高値まであと340円弱の水準に迫った。

 1月第1週は取引時間が1日半しかなく、目立った経済指標の発表もないため、為替相場の動向が最大の注目点となりそうだ。年末からの円安・ドル高基調が続けば相場を押し上げる材料になりそう。欧米株と比較した日本株の出遅れ感に着目した外国人の買いが12月に膨らんでおり、「年初も買いが続く可能性がある」とみる市場関係者は多い。

 ただ、直近12営業日のうち日経平均が上昇した日数の比率を示す「サイコロジカルライン」は29日まで4日連続で83%。同指標が示す投資家心理は、日経平均が最高値圏だった1989年12月以来の極端な強気状態にある。東証一部の値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割って算出する騰落レシオ(25日移動平均)も「買われすぎ」の水準を示す120%を連日で超えており、過熱感を意識した売りに押される場面もありそうだ。

 年明け1日半の取引後には3連休が控えており、「国内機関投資家が本格的に動き出すのは1月第2週から」との指摘もある。様子見気分が広がる可能性もありそうだ。
[12月31日/日本経済新聞 朝刊]


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