投資日記 《投資の杜》

　今週の株式相場はやや上値の重い展開か。日経平均株価の先週4日間の上昇幅は736円（4.4％）に達した。連鎖株安後の戻り歩調が急ピッチだったことへの警戒感も強まっている。日経平均が1万7500円を超えてくると、下値で買った個人投資家などの利益確定売りも出やすい。

　シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）での日経平均先物6月物の23日終値は1万7535円と、大証終値を95円上回った。この流れを受けて今週は買い先行で始まる可能性もある。ただ、足元の日経平均株価は、2月26日に付けた昨年来高値から直近の底値までの下げ幅の半値戻しの水準。25日移動平均線に近い水準にもあたり、相場が落ち着きやすい価格帯といえる。

　商いが細り気味なのも投資家の買い意欲の弱さを示している。東証一部の売買代金は23日に2兆6500億円余りと、2月19日以来の低水準となった。売買高も19億株にとどまった。「利益確定の売り圧力をこなして上げるには、売買代金で3兆円、売買高で25億株を超えてこないと難しい」との声もある。

　26日は3月期決算企業の配当権利付きの最終売買日にあたる。先週から電力、ガス、医薬品など高配当利回り株が物色されていた。もっとも、権利落ち後は配当狙いの投資家が持ち高整理に動くとみられ、一時的に相場が弱含む可能性もある。一方で下支え要因として挙がるのが、決算期末を目前にした国内ファンドの買い。運用成績の改善を狙って、銀行など時価総額の大きい銘柄に買いを入れる動きも出そうだ。

　上値を追うには、外国人投資家の買い出動が欠かせない。米国経済は先行き不透明感が徐々に薄れつつあるが、なお慎重な見方も残っている。今週に発表される米経済指標にもよるが、外国人は様子見が続くとの見方が多い。国内の経済指標では、4月2日に日銀が発表する3月の企業短期経済観測調査（短観）を待つ展開となりそうだ。